学会誌

1. 投稿者の資格
   著者の筆頭者は本会会員でなくてはならない。ただし、編集委員会から依頼された場合はこの限りではない。
2. 投稿原稿の種類
   投稿原稿は和文及び英文の総説、原著論文、資料、実践報告、その他とし、著者は原稿にその何れかを明記するものとする。
   
   【総説】
   文献レビューや多角的な知見の収集により、高度実践看護に関わるテーマについて学問的状況を総合的に概説し、考察したもの
   【原著論文】
   独創的で新しい知見が論理的に示され、もしくはこれまでの研究の検証が行われ、高度実践看護に関わる先駆的な研究であり、高度実践看護学の発展に寄与すると認められるもの
   【資料】
   高度実践看護に関わる調査、実践や研究の成果が論理的に導かれているもので、資料的価値が高く、高度実践看護学の発展に寄与すると認められるもの
   【実践報告】
   高度実践看護師としての事例への関わり、実践の中で、根拠に基づいた新規性、独自性のある実践報告であり、成果が論理的に導かれ記載されているもの
   【その他】
   高度実践看護に関する見解等で、編集委員会が適当と認めたもの
3. 著者資格
   著者とは、投稿された論文に重要な知的貢献をしたもので、下記の3点を満たすものである。
   
   1. 研究の構想もしくはデザイン、データ収集、分析、解釈に実質的な貢献をした
   2. 論文の作成または重要な知的内容に関わる批判的な推敲に関与した
   3. 投稿論文の最終確認をした
   4. 「誓約書および同意書」に自筆署名した
   資金の獲得、データ収集、または研究グループへの部分的な助言のみを行った者は著者にあたらない。著者資格に当てはまらない貢献者は、謝辞に記載する。
4. 倫理的配慮
   1. 人を対象とする研究に関しては、対象者の人権が守られるように最大限の配慮をし、研究倫理委員会の承認を得るとともに、そのことを投稿原稿に明記する（所属先に倫理委員会がない場合、それに代わるものの承認を得ていることを明記する）。
   2. 学術誌等に掲載された図表を転載する場合、その学術誌等の規定に基づいて手続きをとる。
   3. 研究データの捏造、改ざん、盗用等の非倫理的行為や、二重投稿、断片的投稿の一切を禁止する。
      1. 上記の行為が疑われた場合、編集委員会より投稿者に説明を求め、実際に不正であると判断された場合は受理しない。
      2. 公刊後に不正が明らかになった場合は当該論文を削除し、その旨を広告する。
5. 助成・利益相反
   1. 投稿原稿には、「謝辞」の欄の次に「助成」の欄を設け、当該研究の遂行に関して受けた研究助成の有無を明記する。
      1. 著者の所属機関または外部機関から研究助成を受けた場合には、助成機関名とともにその旨を記載する。
      2. 助成を受けていない場合には「本研究はどの機関からも研究助成を受けていない」と記載する。
      3. 助成とは、所属機関の内・外部から受けた当該研究を助成する資金を指す。所属機関から通常受けている教育費や、現物支給などは含めない。
   2. 投稿原稿には、「助成」の欄の次に「利益相反」の欄を設け、当該研究の遂行や論文作成における利益相反の有無を明記する。
      1. 利益相反となるような外部との経済的な利益関係等がある場合には、その旨を明記する。
      2. 利益相反状態が存在しない場合には、「本研究における利益相反は存在しない」と記載する。
      3. 利益相反とは、外部との経済的な利益関係等によって、公的研究で必要とされる公正かつ適正な判断が損なわれる、又は損なわれるのではないかと第三者から懸念が表明されかねない事態をいう（厚生労働科学研究における利益相反（Conflict of Interest：COI）の管理に関する指針；平成 30年６月26日一部改正より）。
6. 投稿手続き
   1. 投稿は、本会ホームページに掲載されている「日本CNS看護学会誌へ投稿する際の注意事項」に従うこと。
   2. 投稿時には、本会ホームページに示されている「投稿チェックリスト」を用いて投稿原稿の点検・確認を行うこと。
   3. 投稿原稿は、投稿者の氏名及び所属、謝辞、倫理委員会名などの投稿者が特定される可能性のある内容を全て削除したうえで、指定のメールアドレスまでテキストファイルを送付すること。その際、文章作成ソフトはMicrosoft Wordの使用を推奨する。図・表の作成は、Microsoft ExcelやPowerPointの使用が望ましい。
7. 投稿原稿の受付および採否
   1. 上記5の手続きを経た原稿の到着日を受付日とする。
   2. 投稿原稿の採否は査読を経て編集委員会が決定する。
   3. 編集委員会の判定により、投稿原稿の種類の変更を著者に勧めることがある。
   4. 投稿原稿は未発表のものに限る。重複投稿は禁止する。機関リポジトリで公開されている学位論文は受理しない。
8. 原稿の返却
   投稿原稿は、理由の如何を問わず返却しない。
9. 査読後の再投稿
   査読を受けて再投稿する場合には、指摘された事項について、修正内容を別紙に記入し、指定のメールアドレスまで送付すること。
10. 著者校正
    著者校正を1回行う。但し、校正の際の加筆は原則として認めない。
11. 原稿の枚数
    投稿原稿の1編は、原稿の種類を問わず、図および表を含めて下記の枚数以内にとどめる。
    
    総　　説：12枚以内（英文の場合5,000words程度）
    原著論文：16枚以内（英文の場合5,000words程度）
    資　　料：16枚以内（英文の場合4,000words程度）
    実践報告：16枚以内（英文の場合4,000words程度）
    そ の 他：10枚以内（英文の場合3,000words程度）
    （英文の場合、references, tables, figures, acknowledgement　はword数にカウントしない）
12. 原稿執筆の要領
    1. 和文・英文原稿とも、原稿はA4判横書きで、1行の文字数を36字、1ページの行数を28行（約1,000字）とする。原稿は、文書作成ソフトとしてMicrosoft Wordを推奨し、保存形式もMicrosoft Wordの使用を推奨する。図・表の作成は、Microsoft ExcelやPowerPointの使用が望ましい。
    2. 和文の場合、外来語はカタカナで、人名、適当な日本語訳がない場合は原則として原綴のままで書く。
    3. 図、表および写真は、図１、表１、写真１等の番号をつけ、本文とは別に一括し、本文原稿の右欄外にそれぞれの挿入希望位置を指定する。
    4. 図、表、写真は、白黒（グレースケール）のデータとする。カラー掲載の必要がある場合は、初回投稿時に申し出る。ただし、編集委員会でカラー掲載の必要がないと判断した場合は、白黒で作成するよう求めることがある。
    5. 本文にはページ数を記入する。
    6. 文献記載の様式
       
       1. 文献は、本文中に著者名、発行年次（西暦年次）を括弧表示する。
          
          例　① ・・・・・ということが報告されている（〇〇ら，2022）。
          ② ・・・・・ということが報告されている（〇〇ら，2018；△△，2020；×× et al，2022）。
          ③ 令和4年度診療報酬改定の概要において〇〇が示されている（厚生労働省，2022）。
       2. 文献は、本文末尾に一括して、著者名の和洋を問わずアルファベット順に列記する。但し、著者名は6人目の著者まで表記し、7番目以降の著者は、他．（et. al.）として省略する。文献の表記が2行以上になる場合は、2行目以降は全角で2文字下げる。
       3. 記載方法は以下の例示のごとくとする。
          
          【雑誌】
          著者名（発行年次）：表題名，雑誌名，巻（号），頁数．
          ＊但し、「巻」の通し頁の場合は「（号）」の表示は必要ない。
          【書籍】
          著者名（発行年次）．書名．頁数，出版社名，出版地.
          【編集された書籍の論文あるいは章】
          著者名（発行年次）．表題，編集者名（編）：書籍名．頁数，出版社名，出版地.
          【翻訳書】
          原著者名（原著の発行年次）／訳者名（翻訳書発行年）. 翻訳書名（版数）. 頁数，出版地：出版社名.
          ＊但し、本文中では、原著の発行年および翻訳年を表記する。（原著者名、原著の発行年／翻訳書の発行年）
          【電子文献】
          著者名（発行年次）．表題名．雑誌名，巻（号），頁，アクセス年月日．URLまたはDOI．
          発行機関名　（調査/発行年次）．報告書・資料名．アクセス年月日．URL．
    7. 原著論文で掲載希望の場合には、250語前後の英文の要約ならびに400字程度の和文要約をつける。英文の表題は、すべて大文字とする。
    8. 著者名、所属、キーワード（4個以内）を付記する。
13. 著者が負担すべき費用
    公開後に著者の責任で論文修正があった場合、その費用は著者負担とする。
14. 著作権
    採択された論文の著作権は本会に帰属し、本会の承諾なしに他誌に掲載することを禁ずる。最終原稿提出時、編集委員会から提示される「誓約書および同意書 」に著者全員が自筆署名し、論文とともに送付する。
    なお、他誌に文章・図・表などを転載する場合は「転載許可願 」を、本誌に掲載された論文を機関リポジトリに登録する場合は「機関リポジトリ登録申請書 」を、それぞれ編集委員会に提出し、本会からの承諾を得ること。

附則
この規程の改正は、平成25年12月7日より施行する。
この規程の改正は、平成28年11月1日より施行する。
この規程の改正は、平成29年12月2日より施行する。
この規程の改正は、平成30年7月4日より施行する。
この規程の改正は、令和2年3月29日より施行する。
この規程の改正は、令和3年12月26日より施行する。
この規程の改正は、令和4年7月31日より施行する。
この規程の改正は、令和7年4月1日より施行する。